分野：管理栄養士
ページ数：345
判型：A5
ISBN：978-4-8446-0906-3
定価：本体 3,300円 + 税
わが国では、活力ある「人生100年時代」の実現に向けて、健康寿命の更なる延伸が重要な課題となっている。健康寿命の延伸には、食環境の改善は特に重要であり、現在、産学官の連携により、健康無関心層も含め自然に健康になれる持続可能な食環境づくりが推進されている。また、新型コロナウイルスを想定した「新しい生活様式」における食生活の変化や課題への対応が急務となっている。こうした中、様々な集団や自治体、地域の人々の健康・栄養問題に関連する多様な要因を解明し、得られた知見を健康・栄養問題の解決に役立てる公衆栄養学の果たす役割はますます大きくなっている。そのため、公衆栄養領域の管理栄養士には、集団や地域の人々の健康・栄養状態及び社会・生活環境の特徴に基づいた健康・栄養施策や公衆栄養活動を計画して、適切な公衆栄養プログラムを提供するとともに、その結果を検証・評価し、より効果的なものとしていく、いわゆるPDCA（計画・実行・評価・改善）サイクルをマネジメントする能力が求められている。
このような動向を踏まえ、本書では次のような編集方針をとった。
①「管理栄養士国家試験出題基準（ガイドライン）」（2019年）に準拠した項目立てとした
②「管理栄養士養成課程におけるモデル・コア・カリキュラム」（2019年）の内容にも対応した構成とした
③可能な限り最新の法規、制度、統計データ等を盛り込んだ
④各章に達成目標を示し、学習内容の到達度が確認できるよう留意した
⑤豊富な図表と簡潔な文章を心がけ、わかりやすく解説した
⑥特に重要な箇所に例題を設け、問題を解きながら理解を深められるよう工夫した
⑦管理栄養士国家試験の過去問を解説付きで各章末に掲載し、管理栄養士国家試験対策や実力養成の一助とした
本書は、管理栄養士養成課程で必要な公衆栄養学の学修内容を網羅するとともに、最新の公衆栄養に関する専門的な情報を盛り込んだものとなっている。高度な専門知識専門技能を持ち合わせた管理栄養士養成の教科書として、また、現在、公衆栄養分野に従事されている方々の参考書としても最適である。
このような動向を踏まえ、本書では次のような編集方針をとった。
①「管理栄養士国家試験出題基準（ガイドライン）」（2019年）に準拠した項目立てとした
②「管理栄養士養成課程におけるモデル・コア・カリキュラム」（2019年）の内容にも対応した構成とした
③可能な限り最新の法規、制度、統計データ等を盛り込んだ
④各章に達成目標を示し、学習内容の到達度が確認できるよう留意した
⑤豊富な図表と簡潔な文章を心がけ、わかりやすく解説した
⑥特に重要な箇所に例題を設け、問題を解きながら理解を深められるよう工夫した
⑦管理栄養士国家試験の過去問を解説付きで各章末に掲載し、管理栄養士国家試験対策や実力養成の一助とした
本書は、管理栄養士養成課程で必要な公衆栄養学の学修内容を網羅するとともに、最新の公衆栄養に関する専門的な情報を盛り込んだものとなっている。高度な専門知識専門技能を持ち合わせた管理栄養士養成の教科書として、また、現在、公衆栄養分野に従事されている方々の参考書としても最適である。
目次正誤表追加情報
第1章 公衆栄養の概念
1 公衆栄養の概念
1.1 公衆栄養学の意義と目的
1.2 生態系と食料・栄養
1.3 保健・医療・福祉・介護システムと公衆栄養
1.4 コミュニティと公衆栄養活動
2 公衆栄養活動
2.1 公衆栄養活動の歴史
2.2 生態系保全のための公衆栄養活動
2.3 地域づくりのための公衆栄養活動
2.4 ヘルスプロモーションのための公衆栄養活動
2.5 エンパワメント（自己管理能力）のための公衆栄養活動
2.6 疾病予防ための公衆栄養学活動
2.7 少子・高齢社会における公衆栄養活動
章末問題
第2章 健康・栄養問題の現状と課題
1 社会環境と健康・栄養問題
1.1 人口構成の変遷
1.2 少子化
1.3 長寿社会（高齢社会)
2 健康状態の変化
2.1 平均寿命、健康寿命
2.2 死因別死亡
2.3 生活習慣病の有病率
3 食事の変化
3.1 エネルギー・栄養素摂取量
3.2 食品群別摂取量
3.3 料理・食事パターン
4 食生活の変化
4.1 朝食欠食
4.2 中食・外食の利用
4.3 共食・孤食
4.4 食知識・食態度・食スキル
5 食環境の変化
5.1 食品生産・流通（食物へのアクセス)
5.2 食情報の提供（情報へのアクセス)
5.3 保健を目的とした食品の提供
5.4 フードバランスシート（食料需給表)
5.5 食料自給率
6 諸外国の健康・栄養問題の現状と課題
6.1 食料安全保障・食料不安
6.2 栄養不良の二重苦
6.3 先進諸国の健康・栄養問題
6.4 開発途上国の健康・栄養問題
6.5 地域間格差
章末問題
第3章 健康・栄養政策
1 わが国の公衆栄養活動
1.1 公衆栄養活動の役割
1.2 公衆栄養活動と組織・人材育成
2 公衆栄養関係法規
2.1 地域保健法
2.2 健康増進法
2.3 食育基本法
2.4 その他の法規
3 わが国の管理栄養士・栄養士制度
3.1 栄養士法
3.2 管理栄養士・栄養士の社会的役割
3.3 管理栄養士・栄養士養成制度の沿革
3.4 管理栄養士・栄養士養成制度
4 国民健康・栄養調査
4.1 調査の目的
4.2 調査の内容・方法
5 実施に関連する指針、ツール
5.1 食生活指針
5.2 食事バランスガイド
5.3 食育ガイド
5.4 日本人の長寿を支える「健康な食事｣
5.5 健康づくりのための身体活動基準2013
5.6 健康づくりのための休養指針
5.7 健康づくりのための睡眠指針
6 国の健康増進基本方針と地方計画
6.1 国の基本方針策定の目的・内容
6.2 基本方針の推進と地方健康増進計画
6.3 食育推進基本計画策定の目的・内容
6.4 食育の推進と地方食育推進計画
7 諸外国の健康・栄養政策
7.1 公衆栄養活動に関係する国際的な栄養行政組織
7.2 諸外国の公衆栄養関連計画
7.3 諸外国の食事摂取基準
7.4 諸外国の食生活指針、フードガイド
7.5 諸外国の栄養士養成制度
章末問題
第4章 栄養疫学
1 栄養疫学の概要
1.1 栄養疫学の役割
1.2 公衆栄養活動への応用
2 曝露情報としての食事摂取量
2.1 曝露情報としての食事摂取量
2.2 食事摂取量の個人内変動と個人間変動
2.3 日常的な（平均的な）食事摂取量
3 食事摂取量の測定方法
3.1 食事記録法（秤量法と目安量法)
3.2 24時間思い出し法
3.3 食物摂取頻度調査法（FFQ）とその妥当性・再現性
3.4 食事摂取量を反映する身体計測値
3.5 食事摂取量を反映する生化学的指標
4 食事摂取量の評価方法
4.1 食事調査と食事摂取基準
4.2 総エネルギー調整栄養素摂取量
4.3 データの処理と解析
章末問題
第5章 公衆栄養マネジメント
1 公衆栄養マネジメント
1.1 公衆栄養マネジメントの考え方・重要性
1.2 公衆栄養マネジメントの過程
2 公衆栄養アセスメント
2.1 公衆栄養アセスメントの目的と方法
2.2 食事摂取基準の地域集団への活用
2.3 地域観察の方法と活用
2.4 質問調査の方法と活用
2.5 既存資料の活用方法と留意点
2.6 健康・栄養情報の収集と管理
3 公衆栄養プログラムの目標設定
3.1 公衆栄養アセスメント結果の評価
3.2 改善課題の抽出
3.3 短期・中期・長期の課題設定の目的と相互の関連
3.4 改善課題に基づく改善目標の設定
3.5 目標設定の優先順位
4 公衆栄養プログラムの計画
4.1 地域社会資源の把握と管理
4.2 運営面・政策面のアセスメント
4.3 計画策定
4.4 住民参加
4.5 プログラムに関連する関係者・機関の役割
5 公衆栄養プログラムの評価
5.1 評価の種類
5.2 評価のデザイン
5.3 経過（過程）評価の方法
5.4 影響・結果評価の方法
5.5 評価結果のフィードバック
章末問題
第6章 公衆栄養プログラムの展開
1 地域特性に対応したプログラムの展開
1.1 健康づくり
1.2 食育
1.3 在宅療養・介護支援
1.4 健康・食生活の危機管理と食支援
1.5 地域・栄養ケアのためのネットワークづくり
2 食環境づくりのためのプログラムの展開
2.1 食環境づくりのためのプログラムの展開
2.2 食品表示法の施行
2.3 特別用途食品・保健機能食品の活用
2.4 栄養成分表示の活用
2.5 健康づくりのための外食料理の活用
3 地域集団の特性別プログラムの展開
3.1 ライフステージ別
3.2 生活習慣病ハイリスク集団
章末問題
参考資料
1 地域保健法
2 健康増進法
3 健康増進法施行規則
4 健康増進法に規定する特別用途表示の許可等に関する内閣府令
5 食育基本法
6 栄養士法
7 母子保健法
8 高齢者の医療の確保に関する法律
9 ｢健康日本 21（第二次)｣ 最終評価報告書（案）概要
索引
1 公衆栄養の概念
1.1 公衆栄養学の意義と目的
1.2 生態系と食料・栄養
1.3 保健・医療・福祉・介護システムと公衆栄養
1.4 コミュニティと公衆栄養活動
2 公衆栄養活動
2.1 公衆栄養活動の歴史
2.2 生態系保全のための公衆栄養活動
2.3 地域づくりのための公衆栄養活動
2.4 ヘルスプロモーションのための公衆栄養活動
2.5 エンパワメント（自己管理能力）のための公衆栄養活動
2.6 疾病予防ための公衆栄養学活動
2.7 少子・高齢社会における公衆栄養活動
章末問題
第2章 健康・栄養問題の現状と課題
1 社会環境と健康・栄養問題
1.1 人口構成の変遷
1.2 少子化
1.3 長寿社会（高齢社会)
2 健康状態の変化
2.1 平均寿命、健康寿命
2.2 死因別死亡
2.3 生活習慣病の有病率
3 食事の変化
3.1 エネルギー・栄養素摂取量
3.2 食品群別摂取量
3.3 料理・食事パターン
4 食生活の変化
4.1 朝食欠食
4.2 中食・外食の利用
4.3 共食・孤食
4.4 食知識・食態度・食スキル
5 食環境の変化
5.1 食品生産・流通（食物へのアクセス)
5.2 食情報の提供（情報へのアクセス)
5.3 保健を目的とした食品の提供
5.4 フードバランスシート（食料需給表)
5.5 食料自給率
6 諸外国の健康・栄養問題の現状と課題
6.1 食料安全保障・食料不安
6.2 栄養不良の二重苦
6.3 先進諸国の健康・栄養問題
6.4 開発途上国の健康・栄養問題
6.5 地域間格差
章末問題
第3章 健康・栄養政策
1 わが国の公衆栄養活動
1.1 公衆栄養活動の役割
1.2 公衆栄養活動と組織・人材育成
2 公衆栄養関係法規
2.1 地域保健法
2.2 健康増進法
2.3 食育基本法
2.4 その他の法規
3 わが国の管理栄養士・栄養士制度
3.1 栄養士法
3.2 管理栄養士・栄養士の社会的役割
3.3 管理栄養士・栄養士養成制度の沿革
3.4 管理栄養士・栄養士養成制度
4 国民健康・栄養調査
4.1 調査の目的
4.2 調査の内容・方法
5 実施に関連する指針、ツール
5.1 食生活指針
5.2 食事バランスガイド
5.3 食育ガイド
5.4 日本人の長寿を支える「健康な食事｣
5.5 健康づくりのための身体活動基準2013
5.6 健康づくりのための休養指針
5.7 健康づくりのための睡眠指針
6 国の健康増進基本方針と地方計画
6.1 国の基本方針策定の目的・内容
6.2 基本方針の推進と地方健康増進計画
6.3 食育推進基本計画策定の目的・内容
6.4 食育の推進と地方食育推進計画
7 諸外国の健康・栄養政策
7.1 公衆栄養活動に関係する国際的な栄養行政組織
7.2 諸外国の公衆栄養関連計画
7.3 諸外国の食事摂取基準
7.4 諸外国の食生活指針、フードガイド
7.5 諸外国の栄養士養成制度
章末問題
第4章 栄養疫学
1 栄養疫学の概要
1.1 栄養疫学の役割
1.2 公衆栄養活動への応用
2 曝露情報としての食事摂取量
2.1 曝露情報としての食事摂取量
2.2 食事摂取量の個人内変動と個人間変動
2.3 日常的な（平均的な）食事摂取量
3 食事摂取量の測定方法
3.1 食事記録法（秤量法と目安量法)
3.2 24時間思い出し法
3.3 食物摂取頻度調査法（FFQ）とその妥当性・再現性
3.4 食事摂取量を反映する身体計測値
3.5 食事摂取量を反映する生化学的指標
4 食事摂取量の評価方法
4.1 食事調査と食事摂取基準
4.2 総エネルギー調整栄養素摂取量
4.3 データの処理と解析
章末問題
第5章 公衆栄養マネジメント
1 公衆栄養マネジメント
1.1 公衆栄養マネジメントの考え方・重要性
1.2 公衆栄養マネジメントの過程
2 公衆栄養アセスメント
2.1 公衆栄養アセスメントの目的と方法
2.2 食事摂取基準の地域集団への活用
2.3 地域観察の方法と活用
2.4 質問調査の方法と活用
2.5 既存資料の活用方法と留意点
2.6 健康・栄養情報の収集と管理
3 公衆栄養プログラムの目標設定
3.1 公衆栄養アセスメント結果の評価
3.2 改善課題の抽出
3.3 短期・中期・長期の課題設定の目的と相互の関連
3.4 改善課題に基づく改善目標の設定
3.5 目標設定の優先順位
4 公衆栄養プログラムの計画
4.1 地域社会資源の把握と管理
4.2 運営面・政策面のアセスメント
4.3 計画策定
4.4 住民参加
4.5 プログラムに関連する関係者・機関の役割
5 公衆栄養プログラムの評価
5.1 評価の種類
5.2 評価のデザイン
5.3 経過（過程）評価の方法
5.4 影響・結果評価の方法
5.5 評価結果のフィードバック
章末問題
第6章 公衆栄養プログラムの展開
1 地域特性に対応したプログラムの展開
1.1 健康づくり
1.2 食育
1.3 在宅療養・介護支援
1.4 健康・食生活の危機管理と食支援
1.5 地域・栄養ケアのためのネットワークづくり
2 食環境づくりのためのプログラムの展開
2.1 食環境づくりのためのプログラムの展開
2.2 食品表示法の施行
2.3 特別用途食品・保健機能食品の活用
2.4 栄養成分表示の活用
2.5 健康づくりのための外食料理の活用
3 地域集団の特性別プログラムの展開
3.1 ライフステージ別
3.2 生活習慣病ハイリスク集団
章末問題
参考資料
1 地域保健法
2 健康増進法
3 健康増進法施行規則
4 健康増進法に規定する特別用途表示の許可等に関する内閣府令
5 食育基本法
6 栄養士法
7 母子保健法
8 高齢者の医療の確保に関する法律
9 ｢健康日本 21（第二次)｣ 最終評価報告書（案）概要
索引
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